データ集

環境パフォーマンスデータ

報告対象期間
2018年度(2018.1.1~2018.12.31)
参考にしたガイドライン
環境省「環境報告ガイドライン(2012年版)」
環境省「環境会計ガイドライン(2005年版)」
GRI「サスティナビリティレポーティングガイドライン」
報告対象組織
2012年度から対象範囲をすべての連結子会社にまで広げました。
ただし、2018年度の目標についてはAの範囲により目標を設定しているため、その実績を開示しています。
連結会社 関連会社
国内 コクヨ株式会社 コクヨKハート、ハートランド、石見紙工業、コクヨ北海道販売、コクヨ東北販売、コクヨ北関東販売、コクヨ東海販売、コクヨ北陸新潟販売、コクヨ山陽四国販売
カウネット、コクヨマーケティング、コクヨエンジニアリング&テクノロジー、コクヨサプライロジスティクス、コクヨロジテム、コクヨ工業滋賀、コクヨMVP、LmDインターナショナル、アクタス、コクヨファイナンス、コクヨアンドパートナーズ
海外 コクヨベトナム、コクヨ(マレーシア)、国誉(上海)企業管理有限公司、国誉商業(上海)有限公司、国誉家具(中国)有限公司、国誉装飾技術(上海)有限公司、コクヨインターナショナルアジア、コクヨインターナショナル(マレーシア)、コクヨベトナムトレーディング、コクヨカムリン コクヨ-IK(タイランド)
  • 報告対象範囲:コクヨ(株)と連結子会社21社、関連会社10社

2018年度実績

環境方針 2018年度目標と結果 評価
目標 実績
地球温暖化防止
  • CO2排出量の削減(※1)
    総量削減:対前年比+0.2%
    (生産影響除く総量▲2.6%)
  • ▲3.3%
    (生産影響除く)▲2.4%)
消費エネルギーの削減(原単位)
前年比:▲1.0%
売上高原単位▲1.6%
省資源・リサイクル
  • 廃棄物総量に対するリサイクル率の向上
    • 事業所:96.8%以上
    • 施工現場:82.7%以上

    • 事業所:96.6%
    • 施工現場:88.0%
×
エコプロダクツの調達・開発・提供 エコ×ゼロの維持 エコ×ゼロが維持できている
情報開示・コミュニケーション
  • CSR報告書2019の発行
  • CSR報告書2019の発行
環境経営 ISO14001:2015年更新審査
  • 更新審査結果
    • ストロングポイント:1件
    • グッドポイント:8件
    • 改善指摘事項:1件
    • 改善の機会:21件
  • ※1 目標対象会社
    コクヨ、カウネット、コクヨマーケティング、コクヨエンジニアリング&テクノロジー、コクヨサプライロジスティクス、コクヨロジテム、コクヨ工業滋賀、コクヨMVP、コクヨKハート、コクヨベトナム、コクヨ(マレーシア)、コクヨ-IK(タイランド)

エコ効率指標

コクヨグループでは、財務業績と地球環境とともに効果を総合的に評価できる指標として、独自の「エコ効率指標」を定めています。
この指標は「一定の環境負荷に対する、製品やサービスの社会への提供度合い」を示すもので、次の4項目を対象にしています。

  1. CO2の排出量
  2. 廃棄物の最終処分量
  3. PRTR法対象化学物質の使用量
  4. 水の使用量
エコ効率指標=当年(売上高/各環境負荷量データ) /	基準年(売上高/各環境負荷量データ)

各指標は、2000年を基準にすることで、年ごとの進捗状況を把握できます。

エコ効率指標

エコ効率指標 折れ線グラフ

  • ※化学物質は PRTR法の届出対象事業所が使用したPRTR法の第一種指定化学物質の取扱量により算出しています。
  • ※第三者検証において、コクヨベトナムの廃棄物データの一部に報告算定から漏れているとのご指摘がありました。
    2015年データからこのデータを報告に含めています。

JEPIX

環境影響ポイント(EIP)=Σ(環境負荷量×エコファクター)

JEPIX(環境政策優先度指数日本版)とは、温室効果ガスや有害大気汚染物質など種類の異なる環境負荷の量を、環境影響ポイント(EIP)と呼ばれる単一指標として数値化する手法です。環境影響ポイントは、環境負荷物質ごとに「環境負荷量」に「日本の環境政策目標と実際の排出量比率から算出した統合化係数(エコファクター)」を掛けて、それらを合計することで算出します。

JEPIX

JEPIX 棒グラフ

  • ※第三者検証において、コクヨベトナムの廃棄物データの一部に報告算定から漏れているとのご指摘がありました。
    2015年データからこのデータを報告に含めています。

温暖化防止対策

CO2排出量の推移
CO2排出量の推移 棒グラフ
  • ※連結会社を対象範囲で開示しています。(電力排出係数を電気事業連合会公表の2000年全電源平均0.378kg-CO2/kwhで算出しています。)
CO2排出量の推移
CO2排出量の推移 棒グラフ
  • ※係数変更は2000年の全電源平均で計算した排出量との差異。
CO2排出量の排出元別内訳             (トン-CO2)
CO2排出量の排出元別内訳 円グラフ
CO2排出量の排出源別内訳
CO2排出量の排出源別内訳 円グラフ
CO2排出量の国別排出量
CO2排出量の国別排出量 円グラフ
サプライチェーン温室効果ガス排出量
(スコープ別排出量)                       (トン-CO2)
サプライチェーン温室効果ガス排出量(スコープ別排出量) 円グラフ
サプライチェーン温室効果ガス排出量
(スコープ3排出量)
サプライチェーン温室効果ガス排出量(スコープ別排出量) 円グラフ
スコープ3のカテゴリと排出量                                                                                                   単位:トン-CO2
カテゴリ 該当・
非該当
非該当の理由 スコープ3
排出量
内訳比率
カテゴリ1 購入した製品・サービス 該当 - 414,728 81.7%
カテゴリ2 資本財 該当 - 7,706 1.5%
カテゴリ3 スコープ1,2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 該当 - 4,077 0.8%
カテゴリ4 輸送、配送(上流) 該当 - 21,663 4.3%
カテゴリ5 事業から出る廃棄物 該当 - 3,996 0.8%
カテゴリ6 出張 該当 - 882 0.2%
カテゴリ7 雇用者の通勤 該当 - 2,351 0.5%
カテゴリ8 リース資産(上流) 非該当 スコープ1・2に含むため非該当 - 0.0%
カテゴリ9 輸送、配送(下流) 非該当 カテゴリ4に含むため非該当 - 0.0%
カテゴリ10 販売した製品の加工 非該当 完成品メーカーであり中間製品がないため非該当 - 0.0%
カテゴリ11 販売した製品の使用 該当 - 4,940 1.0%
カテゴリ12 販売した製品の廃棄 該当 - 46,566 9.2%
カテゴリ13 リース資産(下流) 該当 - 931 0.2%
カテゴリ14 フランチャイズ 非該当 フランチャイズはないため
非該当
- 0.0%
カテゴリ15 投資 非該当 該当しない - 0.0%
合計 - - - 507,839 -

結の森のCO2吸収量

CO2吸収量(累計)                                                                                                   (トン-CO2)

JEPIX 棒グラフ

省資源・リサイクル対策

排出物のリサイクル量と最終処分量
排出物のリサイクル量と最終処分量 棒グラフ
排出元別の内訳
排出元別の内訳 円グラフ
排出物の内訳(カッコ内はリサイクル率)
排出物の内訳(カッコ内はリサイクル率) 円グラフ
国別排出量
国別排出量 円グラフ

PRTR法対象化学物質

政令番号 化学物質名 取扱量
kg
排出・移動量 除去処理量
kg
消費量
kg
大気排出量
kg
公共用水域排出量
kg
下水道移動量
kg
廃棄物量
kg
小計
kg
1 亜鉛の水溶性化合物 179.2 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 179.2 0.0
20 2-アミノエタノール 196.0 186.2 9.8 0.0 0.0 196.0 0.0 0.0
53 エチルベンゼン 9.6 9.6 0.0 0.0 0.0 9.6 0.0 0.0
57 エチレングリコールモノエチルエーテル 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
71 塩化第二鉄 19,648.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 19,648.0 0.0
80 キシレン 47.7 47.7 0.0 0.0 0.0 47.7 0.0 0.0
125 クロロベンゼン 13.5 8.1 0.0 0.4 0.4 8.8 0.0 4.6
134 酢酸ビニル 226.2 22.4 3.9 12.6 13.5 52.4 0.0 173.9
207 2,6-ジ-ターシャリ-ブチル-4-クレゾール 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
235 臭素酸の水溶性塩 951.4 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 951.4 0.0
296 1,2,4-トリメチルベンゼン 0.4 0.4 0.0 0.0 0.0 0.4 0.0 0.0
297 1,3,5-トリメチルベンゼン 0.1 0.1 0.0 0.0 0.0 0.1 0.0 0.0
300 トルエン 327.6 13.8 7.5 1.1 8.3 30.7 187.2 109.7
302 ナフタレン 0.7 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.7
306 ニアクリル酸ヘキサメチレン 198.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 198.0
309 ニッケル化合物 280.0 0.0 0.0 0.0 196.0 196.0 0.0 84.0
354 フタル酸ジ-ノルマル-ブチル 387.7 0.0 7.5 0.5 8.0 16.0 0.0 371.7
392 ノルマル-ヘキサン 15.2 13.2 0.0 0.0 0.0 13.2 0.0 2.0
403 ベンゾフェノン 14.7 0.0 0.0 0.0 0.4 0.4 0.0 14.3
407 ポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル 712.3 0.9 0.0 0.0 198.2 199.1 71.4 441.8
410 ポリ(オキシエチレン)=ノニルフェニルエーテル 17.4 0.0 0.0 0.0 0.4 0.4 0.0 17.0
412 マンガン及びその化合物 19.0 19.0 0.0 0.0 0.0 19.0 0.0 0.0
448 メチレンビス(4,1-フェニレン)=ジイソシアネート 474.1 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 474.1
453 モリブデン及びその化合物 987.6 0.0 0.0 0.0 1.2 1.2 0.0 986.4
合計 24,706.3 321.3 28.7 14.6 426.4 791.0 21,037.2 2,878.2
  • ※PRTR法の届出対象事業所(国内)が使用したPRTR法第一種指定化学物質の取扱量、排出・移動量、除去処理量、リサイクル量、消費量。これらの算定は、経済産業省・環境省「PRTR 排出量等算出マニュアル第4.2 版(平成30年3月)」を参照。
  • ※除去処理量は、「PRTR対象物質」を場内で焼却、中和、分解、反応処理等により他物質に変化した量をいう。
  • ※消費量は、「PRTR対象物質」が反応により他物質に変化したり、製品に含有もしくは同伴されて場外に持ち出される量をいう。

環境負荷マテリアルフロー

環境負荷マテリアルフロー
Input項目
指標 単位 算定方法
エネルギー使用量 GJ 電力、ガス(都市ガス、LPG、天然ガス)、油(ガソリン、軽油、灯油、A重油)、熱(温水、冷水)
電力の単位発熱量は、エネルギーの使用の合理化等に関する法律施行規則(平成20年4月1日施行)の昼間及び夜間の電力の値を採用
ガス、油及び熱の単位発熱量は、環境省・経済産業省「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアルVer.4.3.2(平成30年6月)」の値を採用
千m3 水道水、工業用水
物質投入量 トン コクヨ製品を製造するために使用した原材料の量
総販売量 万トン ファニチャー製品、ステーショナリー製品のデータ
容器包装材 トン 製品の包装に使用した包装材の量
Output項目
指標 単位 算定方法
エネルギー起源CO2 トンCO2 電力、ガス、油、熱の使用によって発生する二酸化炭素排出量 →「温暖化防止対策参照
日本の電力のCO2排出係数は、地球温暖化対策の推進に関する法律に基づく係数(電気事業者ごとの平成28年度実績及び平成29年度実績による実排出係数)を採用
海外の電力のCO2排出係数は、持続可能な発展のための世界経済人会議(WBCSD)並びに世界資源研究所(WRI)が公開しているGHGプロトコルウェブサイト内の各国ごとの係数を採用
ガス、油及び熱のCO2排出係数は、環境省・経済産業省「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアルVer.4.3.2(平成30年6月)」の値を採用
物流(委託輸送)の二酸化炭素排出量の計算には、トンキロ法と燃費法を併用
その他の温室効果ガス トンCO2e 国内の生産に係わる非エネルギー起源の温室効果ガス(CO2、CH4、N2O)の排出量を二酸化炭素に換算した量の合計。排出係数は、環境省・経済産業省「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアルVer.4.3.2(平成30年6月)」の値を採用
SOx、NOx トン 日本国内の生産を行っている工場のばい煙発生施設からの排出量
廃棄物 トン 廃棄物等排出量(排出物)は、事業所から排出した廃棄物量、有価物量の合計
リサイクル量は、廃棄物等排出量(排出物)のうちマテリアルリサイクルもしくはサーマルリサイクルされたものと、有価物量の合計
最終処分量は、廃棄物等排出量(排出物)のうちリサイクルの残さもしくは直接埋立された量の合計→「省資源・リサイクル参照
産業廃棄物が体積で把握されている場合、環境省通知(平成18年12月27日環産廃発第061227006号)に記載されている産業廃棄物の体積から重量への換算係数(参考値)を採用
排水量 千m3 公共用水域、下水道への排水量
COD、BOD kg 国内工場のうち、法律によって水質の測定が義務付けられている工場からの公共用水域への排出量
その他項目
指標 単位 算定方法
総輸送量 トン・km 委託輸送のうち、家具製品輸送及び店舗什器製品輸送、文具製品輸送、カウネットが行う通信販売による輸送及びアクタスの商品輸送の日本国内輸送データ及び海外拠点間の製品輸送、マレーシア国内の製品輸送量の合計
工場内の循環的利用水 m3 事業所内部での循環的利用量
敷地内の循環的利用資源 トン (株)コクヨロジテムとコクヨサプライロジスティクス(株)における梱包材などの事業所内部での再利用量
使用済み製品の引き取り トン (株)コクヨロジテムが顧客から回収した使用済み製品の引き取り量
使用済み製品のリユース トン (株)コクヨロジテムが顧客から回収した使用済み製品のうち、リユースした量

環境会計

環境会計(単位:万円)
項目 環境投資 費用 効果
2016年 2017年 2018年 2016年 2017年 2018年 2016年 2017年 2018年 2016年 2017年 2018年
公害防止 125 0 0 7,283 3,352 2,095 0 0 0 7,408 3,352 2,095
温暖化防止 916 0 2,784 259 1,740 2,875 ▲210 ▲110 ▲2,472 965 1,630 3,187
省資源・リサイクル 98 0 0 30,731 31,339 34,235 ▲13,840 ▲18,055 ▲29,254 16,989 13,284 4,981
エコプロダクツの調達・提供 0 0 0 8,744 8,663 8,684 0 0 0 8,744 8,663 8,684
環境技術の調査研究 0 0 0 569 2,190 26 0 0 0 569 2,190 26
環境コミュニケーション 0 0 0 1,893 1,445 1,793 0 0 0 1,893 1,445 1,793
マネジメント体制構築 0 0 0 3,699 3,605 4,904 0 0 0 3,699 3,605 4,904
環境損傷対応 0 0 0 43 0 0 0 0 0 43 0 0
1,139 0 2,784 53,221 52,334 54,613 ▲14,050 ▲18,165 ▲31,726 40,309 34,169 25,672
効果内訳
項目 対策内容 2016年 2017年 2018年
温暖化防止 省エネ設備の導入効果 ▲71 ▲110 ▲1,344
太陽光発電による効果     ▲990
運用改善による効果 ▲139   ▲138
省資源・リサイクル 分別・リサイクルにより得られた収入 ▲13,840 ▲18,055 ▲29,254
  ▲14,050 ▲18,165 ▲31,726

ISO14001認証対象サイト

No. 事業会社名 サイト名
1 コクヨ 本社(XT・WS含む)
2 品川オフィス
3 品川SSTオフィス
4 霞が関オフィス
5 大崎オフィス
6 名古屋オフィス
7 梅田オフィス
8 三重工場
9 芝山工場
10 コクヨKハート 本社
11 コクヨMVP 鳥取工場
12 青谷工場
13 コクヨ工業滋賀 本社
14 コクヨロジテム 本社
15 仙台配送
センター
16 群馬配送
センター
17 首都圏配送
センター
18 首都圏納品
センター
19 新千葉配送
センター
20 滋賀配送
センター
21 三重配送
センター
22 伊那配送
センター
23 中部配送
センター
24 富山配送
センター
25 藤原配送
センター
26 菰野配送
センター
27 関西配送
センター
28 岡山配送
センター
29 佐賀事業所
30 コクヨサプライロジスティクス 本社
31 茨城配送
センター
32 首都圏IDC
33 九州IDC
34 中部IDC
35 滋賀NDC
36 近畿IDC
37 大阪南港配送
センター
38 カウネット 本社
39 札幌物流
センター
40 東日本物流
センター
41 中日本物流
センター
42 西日本物流
センター
43 福岡物流
センター
No. 事業会社名 サイト名
44 コクヨエンジニアリング
&テクノロジー
本社
45 北日本支店
46 中部支店
47 関西オフィス
48 広島営業所
49 九州支店
50 コクヨマーケティング 本社
51 立川オフィス
52 千葉オフィス
53 埼玉オフィス
54 横浜オフィス
55 長野オフィス
56 松本オフィス
57 名古屋オフィス
58 静岡オフィス
59 梅田オフィス
60 京都オフィス
61 神戸オフィス
63 和歌山オフィス
62 広島オフィス
64 山口オフィス
65 松江オフィス
66 福岡オフィス
67 長崎オフィス
68 宮崎オフィス
69 鹿児島オフィス
70 熊本オフィス
71 大分オフィス
72 沖縄オフィス
73 コクヨ(マレーシア) 本社
74 コクヨ-IKタイランド 本社
75 コクヨカムリン TARAPUR
76 JAMMU PLANT
77 国誉商業(上海) 本社
78 上海工場
79 北京オフィス
80 深圳オフィス
ワードバンク

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使用例